講義内容
基盤科目
イノベーション・マネジメント
イノベーションは研究開発活動にとどまらず，社会や顧客にとっての新たな価値を創造することを意味する。本講義はイノベーションの特性（その本質やパターン，イノベーションに関わるモデル・理論など）から，イノベーション・マネジメントの各局面（研究開発，製品アーキテクチャ，オープン・クローズイノベーションまで）での必須の基礎知識を習得する。さらに，「価値創造」だけではなく「価値獲得」の重要性が高まる現在，変化が激しい時代に独自性を確保し持続するためのイノベーションマネジメントの重要性も理解する。こうした変化に対応し，新たな価値を生み出すイノベーション創出を理解する。また，価値獲得に結びつけるために重要となる理解や実践研究に関して，イノベーションの商業化プロセスやデーターサイエンスによるビジネスインテリジェンスの獲得，ヘルスケア産業および半導体エレクトロニクス産業のイノベーションにおけるビジネスモデルの変化を詳しく論ずる。授業の最後には，様々なビジネスケースを通じ日本のイノベーション施策を論じ，イノベーションマネジメントの全体を総括する。なお，本講義はオムニバス形式により，４名の教員が担当する。受講者が多面的な視点でイノベーションへの理解が深められるよう，理論的基盤と実践研究を連動させることを目指す。
オペレーションズ・マネジメント特論
本特論では，製品開発，生産計画，資材調達，作業管理，物流管理及びプロジェクトマネジメントの観点から企業活動のオペレーション全般についての講義を行う。製品開発には，多大な時間と設備投資が必要であり，市場の将来動向を見据えた開発計画（目標）が重要な課題である。また，製品化においては，市場ニーズの把握と技術のロードマップを基にした製品化計画と量産化に向けた製造現場での生産管理や，資材調達，在庫管理，品質管理，さらに，物流，収益確保に亘るSCM（Supply Chain Management）の考え方と手法が重要である。本特論では，自動車用部品などの製品の開発・設計・製造の実例に基づいた講義を行い，討論・演習問題によって受講者の理解を深め，生産管理やSCMにおけるプロジェクトマネジメントの位置づけと役割についても学習する。
ＭＯＴビジネス・ロー
知的創作活動の成果は，私たちの社会に豊かさをもたらすとともに，それらを知的財産として活用する企業に価値創造と収益の機会を提供している。技術を基盤とする経営において，知的財産の適切な取り扱いは必要不可欠である。また年々増大する知的財産権に関する国際的なビジネスリスクを効率的に管理する能力はその重要度を増している。
この科目では，ＷＴＯ・ＴＲＩＰｓ協定等による国際知財法制の基本的枠組みを解説しつつ、あわせて日本国法等における差止・賠償請求に係る民法の一般規定のほか，特許法をはじめとする知的財産法，不正競争防止法，独占禁止法，民事訴訟・国際仲裁裁判手続き等による紛争解決手続など，企業が知的財産を事業に活用する局面で必要とされる法領域の基礎部分に関する講義を行う。
会計・エコノミクス特論
企業会計の中心となる損益計算書，貸借対照表，キャッシュフロー計算書の３表を中心とし，これらに関する基礎知識習得と実践的活用能力を短期間でマスターする。このためエクセルで独自に作成された表計算ソフトを用いたパソコンでの演習を行い，それぞれの財務諸表の数値の関係を理解する。また，収益性，成長性，安全性などの財務分析手法を学び，さらに投資収益率，現在価値，内部収益率，投資回収年数などについて演習を通じて理解し，ファイナンスに関する総合的な知識を深める。また，ビジネスパーソンに必要なミクロ経済学の基礎として，価格メカニズム，消費者および企業の行動の原理を取り扱う。
テクノロジー・マーケティング特論
新商品の開発は単に「機能する製品を作る」ことに留まらない。この認識の下，本科目では最初に商品開発担当者が知っておくべきマーケティングの基礎知識を講義する。マーケティングに関わる基礎学習項目としてはマーケティングの定義，環境分析による市場機会の発見，セグメンテーションとターゲティング，マーケティングツールとしての製品政策・価格政策・流通チャネル政策・プロモーション政策などを取り上げる。
つぎに，商品開発担当者の本務である新商品開発を取り上げ，顧客の抱える問題の明確化，当該問題に対する暫定解としての概念設計，概念設計に基づくプロジェクトデザインと詳細設計，製造と試験といった新商品開発の各プロセスに関する知識とスキル（例えばQFD，デザインシナリオ）について講義する。マーケティングおよび新商品開発に関する理解を深めるため，受講生にはオリジナルのアイディアに基づく商品企画を演習として課し，本科目で学んだ知識とスキルを動員して商品企画書を作成させる。
企業戦略特論
本特論は，技術経営を学ぶ上で必要な経営戦略論にかかわる知識全般を身につけることを目的とする。特に経営学に関連した専門用語やディスカッションに参加する上で必要な経営分析手法及び戦略立案のフレームワークの理解を助けることを目的とする。MBAで一般的に講義される内容の中から，経営戦略論に限らず，技術経営にとって重要と思われる「経営学」，「マーケティング」，「財務」の分野にも焦点をあて，それぞれの専門科目履修が効率的かつ効果的になることを目指す。
展開科目
オープンイノベーション戦略特論
この特論では，オープンイノベーションを有効に実施していくための戦略策定とその実践方法について学習していく。変化の激しい経済環境の中，自前主義での成長を指向してきた日本企業の近年の相対的な業績低迷は閉鎖的イノベーションの限界を如実に表している。その一方，プラットフォーム型ビジネスに代表されるように，戦略的な外部資源の活用によって環境変化に対する柔軟性と持続的競争優位の確保を両立する企業も多く散見される。ビジネスのオープン化がますます進展していく中，企業の持続的発展のためには，広範なビジネスエコシステムの中でいかにして他主体との関係性を構築しイノベーションを起こしていくかを戦略的に検討しなければならない。そこで，現代のオープンイノベーションとは何かについて，古典的なイノベーション戦略との対比によって検討すると同時に，オープンなビジネス環境に適した企業のあり方や必要なケイパビリティーについて検討していく。その上で，主要各国における国家ないしは地域政策レベルでのオープンイノベーション戦略の動向と企業活動に対するインパクトについて検討した後，企業の競争優位との関連において，オープンイノベーションの代表的アプローチである研究開発のアウトソーシングや特許のオープン化，あるいはベンチャーキャピタルの活用などについて，ケースを中心にして議論していく。
Ｒ＆Ｄマネジメント特論
本特論では，企業・組織における新事業創成に向けて，研究開発（R&D）マネジメントの本質と理想像を，理論から実学まで国際的な視点で解説する。R&Dマネジメントとは経営戦略・事業戦略の意思を効率的，効果的に実現する方法の一つである。特に，多製品群を有し事業部制をとる多くの製造業においては，企業のCoreとなる研究開発部門と製品に直結するLocalな研究開発部門との連携が重要となる。ここではまず，時代の変遷に伴う研究発想の転換から，基礎・応用・実用化研究の分類から製品化までの流れを明確にする。その後，対象となる製品アーキテクチュアの定義を行い，製造業における研究開発・設計手法の実像を紹介，その理想像を議論する。さらには，研究開発・組織構築論，技術ロードマッピング論，知的財産戦略論およびビジネスポートフォリオマネジメント論，市場の不確実性（VUCA)と経営戦略との整合性からなる意思決定論，現場研究者の創造力育成論などにも展開する。結論として，イノベーティブなビジネスモデルを創出し実現するためのR&Dマネジメントのあり方を，プラットフォーム創成とデザイン思考の2つの視点から技術経営特有の学理として提起し，価値創造を最大限に高めるための施策を議論する。
マーケティングリサーチ特論
マーケティング・リサーチは，消費者や顧客を理解し，効果的なマーケティング戦略を策定するために必要不可欠なものである。情報やデータに基づく正しい洞察は，ビジネス機会の発見や効果的なマーケティングプランの立案など，経営戦略上の課題解決にとって大きな力となるからである。本特論では，マーケティング・リサーチの重要性を理解し，その基本的な展開方法を学ぶことを目的とする。具体的には，経営者やリーダーとして的確な意思決定を行うために，マーケティング課題の明確化と解決に焦点を当て，情報の特定，収集，分析，利用を行う体系的なプロセス全体を学習する。より深い理解のために，講義では，マーケティング・リサーチを調査プロセスと調査手法の２つの視点から論じる。後者については，統計解析が主な手法となる（機械学習についても多少取り上げる）ため，統計学の基礎事項についても学習する。なお，講義スタイルは，座学に加え，具体的な事例に基づいた演習を交えることで，効果的な学習を狙う。
ビジネスファイナンス特論
この特論では，企業の価値最大化を念頭に置いて，合理的かつ説得力のあるビジネスプラン策定と効率的な投資意思決定を行うために必要不可欠となる，ファイナンスおよび管理会計の知識を実践的に習得していく。まず，価値最大化という目的関数の意味とその背後にある財務論の重要な諸仮定やロジックについて，コーポレートガバナンスとの関係で理解する。これを前提として，投資意思決定の三要素である，①ハードルレートの推定方法，②投資評価尺度の選択と利用，③プロジェクトの定義とプランニングについて実際の企業のデータを活用しながら検討していく。①に関しては，主としてCAPM（資本資産価格モデル）を念頭に置いて株主資本コストを計算する事とあわせ，その前提となるファイナンスにおけるリスクの考え方も理解する。②に関しては，代表的尺度である投資収益率，回収期間，NPV，IRRおよびオプション価値について，計算方法に加えてそれぞれの特徴及び長所短所を習得していく。③に関しては，機会費用やシナジー効果など，意思決定時における検討範囲の確定法，計画精度を高めるためのCVP分析等の代表的管理会計手法の活用法に加え，シミュレーションを活用した投資意思決定についても学習していく。
戦略思考特論
問題解決・意思決定の思考とそれに関わる戦略的マネジメントについて講義する。殆どのビジネスの課題を対応するには，課題の本質を把握，適切な意思決定をするという一連の基本的な思考プロセスが求められる。実際，我々はビジネス上の問題に直面した際，無意識のうちに自分なりの経験で解決してきた。しかし，問題解決と意思決定の「技術」なしで，経験だけに頼るのは限界がある。この特論では事例・ケーススタディを通して，様々な経験（失敗と成功）を体系化して，意思決定・戦略思考の理論にまとめていく一方，戦略分析，戦略的マネジメント，リスクに対する思考やゲーム理論などの幅広い内容の講義を行う。
創造的問題解決特論
TRIZ（創造的問題解決理論）は特許分析に基づくテクノロジー予測，進化のトレンド分析，矛盾マトリックス分析と解決策の提示など，創造的な問題解決のための帰納的な理論体系を持っている。本講義では先ず問題発見・分析・解決能力，革新的な発明創出能力，創造的商品の開発能力等を飛躍的に高めるためのTRIZの理論的枠組み，手法，ツールの全体像について学習する。次に，技術の事業性評価能力や研究開発投資の意思決定能力向上のため，コンセプトの創造・評価，特許の高付加価値化，知的財産の戦略的かつシステマティックな展開などに関する理論と手法について理解した後，具体的な事例を題材にして創造性についてグループで議論する。さらに，自らアイディアを創出し知的資産化する能力を身に付けるために，主要先進国の特許データベースとTRIZとのリンクにより戦略的な知的財産創造をガイドしてくれる先進的ソフトウエアを用いた実践的な課題解決演習を行う。
経営組織特論
本特論では，マネジメントと経営組織に関する講義を行う。企業などの組織は，権限や成員間の上下関係などの階層的構造を持つ。また，稟議といったボトムアップ形式での階層構造を前提とした組織内での意思疎通が通常行われている。このような組織構造を一般的に公式的組織とよぶ。機能別組織，事業部制組織，マトリックス組織などが公式的組織の代表例である。機能別組織は，縦の命令系統で統率される形態である。事業部制組織は，企業の活動を製品別，地域別，顧客別に関連組織を束ねた形態である。マトリックス組織は，部門編成を機能と事業の二つの軸を同時に使う形態である。
公式的組織に対して，同期入社や同郷など成員間の自然発生的な個人的なつながりから生まれる非公式な組織も同時に存在する。この非公式組織は，組織全体の情報伝達やコミュニケーションに影響を与えている。このように，公式的組織と非公式的組織が混在している中で，組織内での情報交換が行われている。
ISO9000シリーズでは，組織を責任権限及び相互関係が取り決められている人々及び施設の集まりと定義し，組織は公的又は私的のいずれでもあり得るとしている。一方で，マネジメントとは，組織の目的を達成するために他人に一定の仕事をさせることであり，組織の構築は，マネジメントの重要な要素となる。そこで，本特論では，組織設計，組織構造，組織形態ごとの特徴などについてマネジメントおよび経営組織論の観点から講義を進める。
本特論の学習を通じて，このような二系統の組織体系を踏まえたうえで，実務においてどのように組織設計を行えばよいかへの示唆を与える。
本特論の到達目標は，経営組織に関する理論の基礎枠組みを学び，修得した思考方法をもって，現実の企業経営を整理，体系化することができるようになることである。
リーダーシップ論
「優れたリーダーシップとは何か」という問題は，経営学が成立する以前から存在し，哲学，倫理学，歴史，宗教，政治，軍事など様々な分野において，研究や分析がなされてきた。本特論ではリーダーシップを「集団の目標を設定し，その効果的な達成に向けて集団メンバーの協力と貢献を引き出していく能力」と定義する。リーダーシップをめぐる経営学的理論は，①特性理論，②行動理論，③状況適合理論，④変革型リーダーシップ理論の四つに概ね分類される。リーダーには，問題の設定や解決，部下の評価や鼓舞，組織の活性化など，様々な役割が要求される。しかし，その要求される役割は時代や状況によって変化する。どれか一つの学説を採用するのではなく，多様な視点を持ちながら，実務で役立つ内容を，技術経営を学ぶ学生が講義を通して習得することを目標とする。
国際知財法特論
本科目では，技術経営者によるグローバルな事業判断にあたり重要となる，知財保護に係るＷＴＯ・ＴＲＩＰｓ協定などの主要な国際条約・協定による国際知財法制の枠組みについて解説し, これに基づく欧州米国・アジア各国の知財法制度（特許法，商標法，著作権法，トレードシークレット保護法制など）の比較および直近の知財法政策に関する講義を行う。
またあわせて知財ライセンス契約，技術導入および技術支援契約，共同開発契約,機密保持契約などの多様な国際的知財関連契約，技術標準化における独占禁止法・競争法による規制などを扱うとともに，国際的な企業活動の事例に基づいて，国際的な知財リスク管理の立案に必要な知識とスキルを獲得してもらうことを目的する。
応用科目
知財ＭＯＴ特論
本科目では，知的財産及び知的財産権（特許，意匠，商標等）を，事業における差別化要因及び競争力確保の源泉として活用する実践的な知財管理について特にオープン・クローズ戦略と知財トランザクション・アレンジメントの観点を踏まえつつ講義を行う。 特に，研究開発過程と知的財産，ノウハウ保護と特許の切り分け，ライセンシング戦略，事業戦略と標準化, 独占禁止法と知財戦略，技術提携や技術導入と事業戦略との関わりを中心に講義する。
また知財関連情報を確認することにより効果的なリスク管理活動が可能となることから、公開されている知財関連の権利判例情報の入手方法，権利侵害訴訟の実務を理解し，知財リスク管理に資するスキルを獲得することを目的とする。
体系的な知識を踏まえつつ、オープン・クローズ知財戦略と知財トランザクション・アレンジメント等について具体事例をあげながらの解説を基本とする。
グリーンＭＯＴ特論
本特論では「グリーン」という言葉によって象徴される地球環境保護あるいは持続可能社会の実現に貢献する技術の研究開発および事業化について議論を行う。
いわゆるグリーン技術の研究開発および事業化は国内外の環境・エネルギー政策の影響を強く受ける。特に昨今はSDGsと関連して議論されるようになった。そこで本特論では，はじめに環境白書，エネルギー白書，World Energy Outlook等の環境・エネルギーに関わる公的資料にもとづく最新の環境・エネルギー政策の状況分析を行い，グリーン技術の有望分野を明らかにする。
次に各有望分野（例えば省エネ，新エネ，グリーンマテリアル等）における研究開発や事業化の現状について議論を行う。この際，受講生はそれぞれ時宜を得たグリーン技術に関する文献調査を行い，現状・問題点・将来の展望について報告を行う。この調査報告においては技術のみならず，政策，法制度，市場など多様な視点からの検討を加えることとし，議論を通じて受講者の間で知識の共有を図る。
ライフサイエンスＭＯＴ特論
本特論では，製薬・バイオテクノロジー産業について焦点をあてる。これらの産業では，企業が深く基礎的研究に携わっていて，サイエンスとビジネスが密接不可分なところに大きな特徴がある。そのため，不確実性が顕著で，ビジネスが「ハイリスク・ハイリターン」型となる。サイエンスに基礎をおくビジネスが直面する特有の課題は，既存のビジネスモデル，アプローチ，制度や仕組みでは対応しきれない。本講義では，ポストゲノム時代の今，当該産業においてテクノロジーのイノベーションとビジネスのイノベーションは，どのような関係にあるのが望ましいのか，具体的な事例に基づきながら探究することを目的とする。具体的には，バイオテクノロジーというサイエンスの特徴と製薬のR&Dプロセスについて検討し，サイエンス・ビジネスの重要な特徴（不確実性，複雑性，学際性，変化の速さ）を理解したうえで，バイオテクノロジー企業の解決すべき課題を挙げる。そして，これまでに興ったケースを検証し，あるべき企業戦略，ビジネスモデルについて論じる。
ものづくりＭＯＴ特論
ICTの飛躍的な発展に伴い，デジタルエンジニアリング（DE）の活用能力がものづくり企業の経営を大きく左右するようになってきている。そこで，本講義では先ずDEを支えるために提供されている各種システムが製品企画，開発，製造だけではなく，物流，販売，調達，保守，修理，回収，廃棄など製品のライフサイクル全体に対してどのように活用され，どのように経営に寄与しているのか，また，それらの限界と課題は何かについて，技術と経営の両方の視点で議論・整理することにより，従来のDEの問題点を明らかにする。次に，概念設計など設計の初期段階でQFD，TRIZおよびCAE等を徹底的に活用する解析主導設計（ALD；Analysis-Led Design）の考え方について学び，なぜALDが革新的な製品を効率的に生み出すために極めて有効なのかについて理解を深める。さらに，ALDを活用した先進的な「ものづくり」を実践している企業の事例研究を用いて，DEをALDにまで高度化するための人材育成，技術開発，組織改革，インフラ整備などのあり方について議論する。
データサイエンスMOT特論
データサイエンスとは，大量のデータから意味のある法則や知識などを導出すことである。データサイエンスで使用される手法は，導出したい知識に応じて多岐にわたる。特に，統計学、数学、計算機科学と関連する。データサイエンスは，株価情報といった定量情報だけではなく，SNSの投稿データなどの定性的情報も対象になっている。さらに，データサイエンスの産業適用範囲も多岐にわたる。データサイエンスという概念自体の歴史が浅く，データサイエンスをもって新しい産業が次々と誕生していることも事実である。
そこで，本特論では，実務適用を実現するためにデータサイエンスの基本概念習得をめざす。１）概念理解，２）体系化，３）理論的基盤の知識修得，この3点を到達目標とする。
そのため，本特論では，小規模なデータをもって実習を行いながら，a) データ準備 b) パターン認識 c) 視覚化 のステップで知識導出までのフローを理解する。
特別科目
特別プログラム
学生のグローバルな視野を涵養するため、本研究科の海外提携校において短期の研修（講義の受講および現地企業の視察）を実施する。また、研修の事前・事後に研修先の国々の社会経済を理解するための学習を行う。これまでの実績としてはマレーシア工科大学マレーシア日本国際工科院やインドネシア・バンドン工科大学における短期研修がある。
インターンシップ
主として、企業に所属していない学生を対象に、インターンシップを実施する。すなわち、特定の専門分野の業務経験を積むため、学生からの希望をもとに日本や海外の企業や組織において業務に従事する。
課題研究科目
特定課題研究 Ⅰ
受講者は将来のキャリアパスを想定した課題テーマを選択し，自主的に調査研究を進める。教員は，受講者が調査研究の目的を達成できるよう，ディスカッションを通して，リサーチデザイン，研究の進め方，内容等について指導を行う。
特定課題研究 Ⅱ
受講者は特定課題研究Ⅰにおけるリサーチデザインに基づき，調査研究を実施する。調査研究の進捗は中間発表によって確認する。研究成果として報告書の提出とプレゼンテーションを課し，それらの成果を複数名の専任教員の審査により評価する。
