メッセージ

「ものづくり」に関連した産業では、数多くの経営者や技術者がとくに意識せずに「技術経営」を実践し、市場ニーズとコア技術を結びつけることに成功してきました。しかし、ほとんどの場合、彼らの技術経営に関するスキルや戦略的思考は暗黙知のままであり、体系化もされていなかったため、他者が学び取ることは困難でした。本研究科で実施する技術経営教育の中では、教員と受講生の間で議論を行いながら、優れた技術経営の事例からスキルや考え方を抽出し、これらを受講生が体得できるような教育を行いたいと思います。

担当科目

• テクノロジー・マーケティング特論
• グリーンMOT特論

学歴・経歴

1998年大阪大学大学院工学研究科博士後期課程環境工学専攻修了。博士（工学）。同年日立製作所入社、冷熱機器開発に従事。2001年空気調和・衛生工学会学会賞受賞。2002年山口大学工学部講師。2005年より本研究科。空気調和・衛生工学会技術フェロー。International Institute of Refrigeration、日本機械学会、日本建築学会等会員。

メッセージ

国内の製造業が抱える問題点は孤高の技術志向にあると、様々な統計データが物語っています。この不確実性の時代、日本産業のあるべき姿として、何を作るべきかをより明確にし、上位（企画立案・研究開発）から下位（製造・サービス）までを一元の流れとして定義し、効率的に具現化してゆくことが求められます。そのためには、対象をシステムとして捉え、様々な要素を統合し全体最適する考え方とその具体的な方法論の構築が重要となりましょう。皆さんとは夢を語りあいながら多くの議論を重ね、技術経営を固有の学理として捉え、かつ実践してゆきたいと思います。

担当科目

• R&Dマネジメント特論
• イノベーション・マネジメント

• 特定課題研究

学歴・経歴

東京大学大学院工学系研究科修了。ハーバード大学経営大学院PMD修了。大手精密機械メーカー・開発部門ゼネラルマネジャーおよび同社米国現地法人・副社長として、新事業に関わる研究開発マネジメントを実践。2005年大阪大学特任教授、2014年エレクトロニクス実装学会理事、2015年文部科学省 科学技術・学術審議会専門委員、2016年度より本研究科。2018年日本学術振興会 研究開発専門委員会委員長。著書に、共著「MOT 研究開発マネジメント入門」（朝倉書店）、分担著に「3次元システムインパッケージと材料技術」（シーエムシー出版）など。工学博士（東京大学）。

メッセージ

本研究科は宇部、福岡、広島の三拠点で新事業・新産業創出の担い手となるMOT人材の育成を行なっている西日本唯一のMOT専門職大学院です。新たな価値創造に必要なMOTの体系的な知識とスキルの修得のみならず、問題発見力・分析力・解決力等の実践能力の向上に重点を置いた実践的なカリキュラムと教育手法には産業界等から高い評価をいただいています。世界水準のMOTを学び、イノベーションの創出に挑戦したいという意欲を持った方々の入学を期待しています。

担当科目

• 創造的問題解決特論

学歴・経歴

1985年山口大学大学院工学研究科修士課程修了。1992年九州大学より博士（工学）授与。1985年山口大学に勤務。工学部助教授、教授を経て2005年より本研究科。第14回山口県科学技術振興奨励賞受賞。日本MOT学会理事。西日本MOTコンソーシアム代表。山口大学教育研究評議会評議員。2008年より2010年まで技術経営系専門職大学院協議会（MOT協議会）会長。監訳書に『戦略的技術マネジメント』（日本評論社）。2015年3月まで研究科長。

メッセージ

日本は人口の減少と相まって経済力が今後弱まる可能性が否定できません。基本的に日本の経済力を支えた中心的な力は、加工技術力です。「ものづくり」の力が経済を支える体制は地理的特性、資源面などから考えてもしばらくは変化しないものと思われます。山口大学ＭＯＴの教育は、次代の日本が世界でしめるべき地位を確保するための人材を育てる試みであると述べることもできます。また、経営的感覚を身につけた技術者や技術を理解する経営者を養成する事は重要な事業です。この教育を山口大学ＭＯＴが引き受け、私もその一員としてその試みに参加できることをうれしく思っています。

担当科目

• 企業戦略特論
• リーダーシップ論

• 特定課題研究

学歴・経歴

積水化学工業株式会社勤務を経て、1995年明治大学大学院経営学研究科博士後期課程退学。経営学修士。1995年徳山女子短期大学経営情報学科助手。2004年徳山大学経済学部教授。2007年より本研究科。2014年山口大学大学院理工学研究科システム設計工学系専攻博士後期課程学位取得修了。博士（学術）。日本中小企業学会・日本経営学会会員、東アジア経済経営学会理事、経営史学会理事。著書に共著『コンビナート統合　日本の石油・石化産業の再生』（化学工業日報社）、編著『日本の産業と企業　発展のダイナミズムをとらえる』（有斐閣、第11章）、編著『石油化学産業と地域経済－周南コンビナートを中心として－』（山川出版社、第1章）、単著『地域と企業―山口県コンビナート関連企業を中心に―』（徳山大学総合経済研究所）など。

メッセージ

近年、日本の製造業では研究開発の投資効率の低下が懸念されています。以前は、経済価値の高い製品やサービスは比較的明確で、研究者や技術者はそれを目指して努力すれば大きな問題はありませんでした。しかし、現在では、消費者ニーズの細分化が進み、また、技術自体も多様化したことで、経済的価値と技術的価値を一致させることは容易ではありません。このことが研究開発の投資効率低下を招きました。こうした状況では、技術者がマーケティングの知識やセンスを持って研究開発にあたることは大きな強みとなります。技術と経営をつなぐマーケティングの視点について、皆さんとの議論を通じて、共に学んでいきたいと思います。

担当科目

• イノベーション・マネジメント
• マーケティングリサーチ特論

• ライフサイエンスMOT特論
• 特定課題研究

学歴・経歴

1987年東京大学農学部農芸化学科卒業。同年ライオン株式会社入社。1995年筑波大学大学院経営・政策科学研究科修了（経営システム科学修士）。日本コカ・コーラ株式会社勤務を経て、1999年東京大学大学院工学系研究科先端学際工学専攻修了。博士（工学）。南カリフォルニア大学および理化学研究所での博士研究員を経て2004年広島大学大学院理学研究科特任准教授。2011年より本研究科。人工知能学会、情報処理学会等会員。著書に『ブランド・リレーションシップ』（同文舘出版、第10章）、『遺伝的アルゴリズム4』（産業図書、第12章）など。

メッセージ

技術をビジネスの枠組みで考えると、利益の問題と切り離すことはできません。優れた技術がヒット商品につながらなかったケースは、枚挙に暇がありません。しかし同時に、採算を重視するあまり臆病になり、有望なプロジェクトがお蔵入りになってしまい、悔しい思いをされた方も多いでしょう。技術の将来を確実なものにするためには個人や組織でのバランス感覚が重要なのです。ファイナンスや会計のレンズを通して、皆さんと共に優れたアイディアをいかにして世に出していくかを考えていきたいと思います。

担当科目

• 会計・エコノミクス特論
• ビジネスファイナンス特論

• オープンイノベーション戦略特論
• 特定課題研究

学歴・経歴

1995年一橋大学大学院商学研究科博士後期課程単位取得後退学。同年山口大学経済学部講師。1996年山口大学経済学部助教授。2002年より山口大学大学院東アジア研究科を兼坦。2005年より本研究科。日本会計研究学会会員。著書に『会計学研究』（中央経済社）、『会計と簿記の新展開』（中央経済社）。訳書にボイヤー『技術価値評価』（日経BP社）、『戦略的技術マネジメント』（日本評論社）など。

メッセージ

企業の生産活動における業務を円滑・効率的に進めるためには、マネジメント力が必要不可欠であり、そのためには技術だけではなく経営に関する知識が要求されています。多くの場合、実務では、それぞれのケースごとに技術と経営の観点から最適と思われる形での試行錯誤的な対応を行っている場合が多く、高度化する技術社会に的確に対応していくためには、技術経営学の確立や総合的なマネジメントを行える人材の育成が必要となっています。そこで、本研究科における教育への取組みの中で様々な研究開発に関する生産工程と企業戦略の関係、生産工程と研究開発の連携などの生産管理と技術経営の接点部分について皆さんとともに議論を行いながら研究と教育を考えて行きたいと思います。

担当科目

• オペレーションズ・マネジメント特論
• ものづくりＭＯＴ特論

• 特定課題研究

学歴・経歴

1993年九州工業大学大学院情報工学研究科情報システム専攻修了、東京理科大学大学院工学研究科博士後期課程機械工学専攻修了。同大学より博士（工学）授与。1993年日立金属株式会社入社。研究開発、生産管理等に従事。1999年福岡県庁入庁。工業技術センター専門研究員を経て2008年より本研究科。2013年度軽金属論文賞受賞。日本機械学会、軽金属学会等会員。

メッセージ

国際的な知的財産法務戦略は、様々な産業分野の企業活動において真のイノベーションを実現するために近年その重要度をさらに増してきています。なかでも基本的なわが国の知的財産法制度とその実務の理解を基礎として、国際条約による保護、諸外国法制における知財制度の理解、および各国の競争法・独禁法等の関連法の取り扱いなどを含めた、広い視座に基づく”予防・臨床・戦略”の各段階における多角的な知財法務戦略の立案と実行が求められています。
　社会における力強いイノベーションの推進が期待される我が国において、”知的財産法務戦略論を備えた経営者”を目指す方達とともに学習と研究を進めたいと考えています。

担当科目

• MOTビジネス･ロー
• 国際知財法特論

• 知財MOT特論
• 特定課題研究

学歴・経歴

日本国弁理士。1996年慶応義塾大学経済学部卒業、1998年慶応義塾大学法学部卒業。2003年中央大学大学院法学研究科博士前期課程修了(法学修士)、2013年英国エディンバラ大学ロースクール大学院後期研究課程 Research Law Program 修了(Research LL.M Degree授与)、英国オックスフォード大学 Graduate Presessional Program、2016年-2020年英国オックスフォード大学ロースクール客員法学者、2017年度慶應義塾大学法科大学院特別講師、2019年国連 WIPO 知財仲裁機構 国際仲裁調停官登録。三菱電機法務知財本部、日本IBM IP Law Department 次長弁理士を経て、2015年より本研究科。経産省標準必須特許研究会委員、日本弁理士会中国会副会長役員、英国オックスフォード大学知財法研究所ISSメンバー等を歴任。工業所有権法学会、日米法学会、日本知財学会所属。著書に“Legal Practice and Policy-making on the IoT Business Model:Challenges on IP Law, and Information Law in Japan”（EME Publishing）など。

メッセージ

日本経済の国際化にともなってビジネスは複雑さを増し、業界横断的になるとともに、国境をまたいでグローバル化しました。グローバル・ビジネスに対応できる技術経営人材を目指して、皆さんと共に研究し、学んで行きたいと思います。

担当科目

• 創造的問題解決特論
• 特定課題研究

学歴・経歴

1993年名古屋大学大学院工学研究科博士後期課程結晶材料工学専攻修了。同年豊橋技術科学大学助手。1999年、山口大学工学部に講師として赴任、窒化物半導体材料の高品質化に関する研究に従事。2002年、オレゴン州FEライセンスを取得。2003年、工学部におけるMOT（技術経営）教育活動に従事。同活動に対し2004年山口大学工学部より教育賞受賞。2005年3月、山口大学学長表彰（功績賞・ベストティーチャー部門）受賞。2005年より本研究科。
　2013年3月から2016年2月まで　マレーシア工科大学マレーシア日本国際工科院に出向。2016年3月、山口大学に帰任。

メッセージ

社会が複雑さを増し、大量の情報の中から意味ある情報や法則を見つけることはますます困難になっています。このような環境下でビジネスを行っていく社会人学生のために本研究科で実施する技術経営教育が展開されていると考えます。皆様との議論を通じて共に学んでいきたいと思います。そのためにも、明確な問題意識をもち、新しい課題に挑戦できる皆様の入学を期待しています。

担当科目

• 経営組織特論
• イノベーション・マネジメント

• データサイエンスMOT特論
• 特定課題研究

学歴・経歴

1996年筑波大学大学院経営・政策科学研究科修了。同大学より修士（経営学）を授与。2010年筑波大学大学院ビジネス科学研究科修了。同大学より博士（システムズ・マネジメント）を授与。1992年日経リサーチ入社。企業調査、マーケティングリサーチ等に従事。2010年群馬大学教育学部講師をへて2012年より本研究科。情報処理学会、電気学会、人工知能学会、ACM（Association for Computing Machinery）、IEEE各会員。

メッセージ

ビジネスの多様化の中で私達はあらゆる場で意思決定を迫られています。確かに意思決定は難しいです。状況は変化していくし、関わる人々も様々に移り変わっていくのです。しかし、守るべき原理原則は変わりません。これは客観的な合理性に基づく論理と、直観と経験に基づく個人的柔軟さという意思決定の三角形のバランスです。すでに社会で活躍しておられる皆さんとともに、現実から理論化を図ると同時に、理論を現実に適用するというように「理論と実際の相互作用」を意識しながら戦略思考についての教育と研究を進めたいと思います。

担当科目

• 戦略思考特論
• イノベーション・マネジメント

• 特定課題研究

学歴・経歴

1993年ホーチミン財政会計大学国家財政専攻修了。2001年神戸大学大学院経済研究科博士後期課程修了。同大学より経済学博士授与。2002年神戸大学大学院経済学研究科専任講師。2005年より本研究科。日本経済学会会員、研究・技術計画学会会員。