教育上の理念、目的

技術経営（Management of Technology:ＭＯＴ)とは、「技術を事業の核とする企業・組織が次世代の事業を継続的に創出し、持続的発展を行うための創造的、かつ戦略的なイノベーションのマネジメント」を意味し、わが国の産業の活性化と持続的発展のために、ＭＯＴ教育は、研究開発・技術開発において必要な専門的経営能力向上を目指します。 本研究科は、科学技術および企業経営の普遍的原理ならびに最新の知識を統合し、イノベーションを持続的に創出するためのマネジメントの研究を行い、もって総合的・学際的な知識・教養・倫理観に立脚し、自身の課題ならびに地域及び地球規模での資源の最適利用を考え、判断する能力を持つ人材を養成することを目的とします。

ミッション

本研究科は、高い倫理観を備え、地域に根差しながらグローバルな視点で問題解決に取り組む＜技術経営＞者を養成します。ここで、＜技術経営＞者とは、社会や企業・組織における様々な問題に対し、技術と経営の二つの視点から取り組み、創造的な成果を生み出していく能力を持つリーダーを指します。本研究科は、＜技術経営＞者を養成することを通じて、地域社会と国際社会の発展に貢献します。この＜技術経営＞者養成のため、本研究科では、製造業を中心として、技術を核とする企業・組織に所属する人々ならびにこれらの企業・組織を目指す人々に対し、技術と経営に関する高度かつ最新の知識・スキルを提供します。さらに、個別に習得した知識・スキルを複合的に活用して創造的な問題解決に取り組む総合的・実践的教育を実施します。また、本研究科では、技術と経営に関する高度かつ最新の知識・スキルを効果的な教育手法によって提供し続けられるよう、教員の教育研究活動を推進する体制を整備します。

ビジョン

本研究科は、＜技術経営＞者を目指す人々、そして技術経営を教育研究する人々の「最優先志望」となることを目指します。

中長期ビジョン

本研究科は、国内では西日本地域において国外では東アジア・東南アジアにおいて＜技術経営＞者を目指す人々の「最優先志望」となることを目指します。本研究科は西日本の経済を牽引する、技術を核とする企業・組織から学生を受け入れ、各学生が自らの所属企業・組織における問題をグローバルな視点で解決できるような教育を実施します。

また、本研究科は＜技術経営＞者を目指す、東アジア・東南アジアの留学生を受け入れ、日本の産業に接しながら、技術経営に関する高度な教育を受ける場を提供します。さらに、本研究科では日本人学生と留学生を交流させます。これにより、日本人学生にはアジア新興国のダイナミズムを感じさせ、西日本の産業の活性化させるためのヒントを与え、留学生には日本の産業人の知見を直接学ぶ機会を与えます。これらの教育実施により本研究科の評価を高め、西日本およびアジアにおいて＜技術経営＞者を目指す人々にとって魅力的な大学院となることを目指します。本研究科では、本ビジョン実現のために必要な教育・研究・運営に関わる戦略を立案し、実行します。

ディプロマ・ポリシー

本研究科では、技術と経営の二つの視点から問題に取り組み、創造的な成果を生み出していくことのできる＜技術経営＞者を養成することを目的としています。所定の期間在学し、所定の単位を修得し、下記の知識や能力を身に付け、修了審査に合格した学生に「技術経営修士（専門職）」の学位を授与します。

【共通する総合的な能力】

• イノベーションの意義や創発するための方法論について学問横断的に学習・理解し、その知識を主体的に実務に活用・応用する能力
• 高い倫理観を持って他社と協調して事業活動に取り組む態度を涵養し、社会に貢献する能力具体的な能力として、以下のいずれかを身に付ける

【具体的な能力として、以下のいずれかを身に付ける】

• 研究開発や事業活動などを組織的に遂行するために必要な知識を学び、自らの課題を正しく把握し、それらに合理的かつ効率的に対処する能力
• 経済法則の原理と価値の計測方法を正しく学習・理解し、事業活動の成果を経済的価値に結びつける能力
• 知的資産の重要性を理解し、事業遂行に役立てていく仕組みや方法を修得したうえで、自らアイデイアを創出し知的資産化する能力
• グローバルなフィールドで活躍できるように、多様な社会や文化を理解するとともに、自ら仮説を立てて研究方法を構築し、遂行する能力

カリキュラム・ポリシー

本研究科では、ディプロマ・ポリシーに掲げる人材を養成するために、学生の多様なバックグラウンドやニーズを踏まえて教育科目を体系的・段階的に編成し、教育内容、教育方法及び学修成果の評価についての方針を以下に定めます。

1. 教育課程・教育内容

• ＜技術経営＞者として最低限習得しておくべき技術と経営に関する基本的理論及び分析手法を、必修科目である基盤科目群で学習します。
• 基盤科目で習得した理論や分析手法を、学生が自らのバックグラウンドに応じた形で体系的に深堀りするために、選択必修科目である展開科目群で学習します。
• 基盤科目群、展開科目群で習得した理論や分析手法を、応用科目群で今日的なテーマに適用し、学生の応用力や実践力を高めます。
• 講義科目等で獲得した見識を自らが設定した課題に適用し、技術と経営の複眼的な視点から社会や企業、組織における様々な問題に対して解決を目指して取り組む力を養うために特定課題研究を実施します。
• グローバルなフィールドで活躍する＜技術経営＞者として必要な外国語でのコミュニケーション能力向上と、他国における技術経営に関する知識習得の機会を提供するために、特別科目を設けます。

2. 教育方法

技術経営の基礎となる「理論」とビジネスの現場での「実務」の効果的な架橋教育を行うために、座学スタイルに加え、具体的な事例に基づいた演習を多く取り入れた教育を行います。それにより、技術に関する幅広い知識、技術経営の理論やスキル、戦略的思考力の涵養を図ります。また、学生の主体的な学びを推進するために、アクティブ・ラーニングを導入し、グループワークなどのディスカッションを適宜取り入れ、課題探求・解決学習、 実践的教育を行います。

3. 学修成果の評価

• 試験・レポート等に基づき、学修成果の到達度を厳格に評価します。
• 2年間の学修成果は、基礎科目（必修）、展開科目（選択必修）、応用科目（選択必修）、特別科目（選択）の修得単位数に加え、特定課題研究（必修）の成果によって、総括的に評価を行います。