～クロスボーダー型PBLからクロスボーダー型PBARへ～
アジアをメインフィールドとして活躍するためには、社会・文化のダイバーシティ（多様性）を理解しながらアジアの人々と協働で有益なモノ・サービス・ビジネスモデルを生み出す能力を身に着ける必要があります。そのためには、課題解決学習すなわちPBL（Project Based Learning）をクロスボーダーで行うことが極めて効果的であると考え、「クロスボーダー型PBL」という新しい教育手法と教材を開発し、マレーシアを中心に「技術と経営に関する広い知識」、「国際市場に対する鋭敏な感覚」、「オープンイノベーションをクロスボーダーで推進する力」を有する人材を育成してきました。
これらの教育実績をベースに本年度から「アジアにおける技術経営研究拠点化事業（2019年度から2023年度）」に取組んでいます。この事業は実課題の解決を目的としたプロジェクト研究をクロスボーダーで実践する研究手法PBAR（Project Based Action Research）により、実践的な技術経営の研究を推進するものです。従来の狭い専門領域での卓越した人材ではなく、高い学術的コンピタンスに裏打ちされつつ、俯瞰的かつ統一的にイノベーションを理解し、実践できる人材を育成するために、技術と経営の融合分野である技術経営の高度で複雑な知識体系（理論・手法）を基盤とし、それらを実務へ応用するための新たな知識体系を構築していくことになります。さらに、PBARでは研究の主眼を理論や手法の実務への応用に置きつつも、学生に課題を深く理解し、創造的で洗練された解決策を提案する力を身に着けさせるために、リサーチメソドロジーや研究開発マネジメント理論・手法の修得やクロスボーダーで行う研究活動の実体験などを通して理論的先進性と実践性能力に加え、「創造力」「抽象力」「俯瞰力」を有する技術経営博士を育成していきます。
（2019年4月）
AIC評価委員の浜田委員、村越委員、山田委員とAICの上西センター長、福代教授、岡本教授、松浦教授、大島教授、グエン准教授が出席し、溝端企画事務室長、中川専門職員、松本総務企画課長、坂井会計課長、岡村総務企画課副課長、足立会計課副課長、田中総務企画係長が陪席した。まず、委員の互選により山田委員が委員長に選任され、山田委員長が議長となり、2017年度と2018年度のセンターの事業活動等の状況並びに管理・運営に関する事項について評価が行われた。評価はセンター長からの自己点検書に基づく説明の後、委員からの質疑にAICの担当者が応える形式で行われた。最後に、各委員から評価所見が述べられた後、議長から、「ユニークかつ将来に向けた意義がある事業であり、着実に成果も出ていることも理解できた。収益化も含めてアグレッシブに事業を進めていただきたい。アジア新興国の中間層にグローバルに活躍したい人材層が多いことは間違いないため、そのニーズに応えるためにも、ビジネスマインドを持って効果的に進めていただきたい。」という総括があった。
自己点検書に基づく活動内容の説明
山田 純 委員・会津電力株式会社
代表取締役副社長
浜田智秀 委員・株式会社ニコン常務執行役員
産業機器事業部 事業部長
村越倫明 委員・ライオン株式会社
研究開発本部 所長
AIC評価委員の山田委員、村越委員、横澤委員とAICの上西センター長が出席し、岡村総務企画係長が陪席した。まず、委員の互選により山田委員が委員長に選任され、山田委員長が議長となり、2015年度と2016年度のセンターの事業活動等の状況並びに管理・運営に関する事項について評価が行われた。評価はセンター長からの自己点検書に基づく説明の後、委員からの質疑にセンター長が応える形式で行われた。なお、欠席された浜田委員には個別に評価いただくこととし、4月14日、株式会社ニコン本社に上西センター長、岡本教授、岡村総務企画係長が伺う形で実施した。評価委員からは「目指す姿が今の時代に必要なことで、コトを創出することがまだ研究者には浸透していないため、そのような姿を目指すという方針は大変すばらしい。アジアスタンダード化を頑張っていただきたい。」、「コンセプトは素晴らしいものと思う。当初の計画以上の進展・進捗状況なので高く評価する。企業側からするとPBL型プログラムのようにOJT的なものを教育現場に取り入れていることは高く評価できる。」、「点検項目に対するエビデンスも充実しており、当初の計画が着実に進んでいる。引き続きこの取組が前進していくことを強く期待したい。」という評価所見をいただいた。
