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ライパイレスの数量指数 （ライパイレスのすうりょうしすう）
固定された数量として基準時点の数量を用い、基準時点と比較時点の価値額の比率で実質的な物価の伸びを測定しようとする指数。
ライフサイクルコスト （ライフサイクルコスト）
さまざまな代替案を評価する際に、取得費、運転費、廃棄費を含めるコストの考え方。
ラグ （ラグ）
後続タスクの開始を遅らせるような論理的順序関係の修正。たとえば、１０日間のラグがある終了−開始関係の依存関係では、後続アクティビティは先行アクティビティが終了して１０日間経たないと開始できない。リードも参照。
ランチェスターの法則 （ランチェスターのほうそく）
ランチェスターの法則は、英国人ランチェスターが第一次大戦における飛行機の損害状況を調べて得た法則といわれます。一言で言ってしまえば、「武器の性能がおなじであれば、必ず兵力数の多い方が勝つ」ということになります。現代では、企業活動にも多くが当てはまり、勝つための論理として活用されています。
[←先頭へ]リーチ保障型バナー広告 （リーチほしょうがたバナーこうこく）
そのバナーから目的とするサイト実質的にへ到達した数をカウントするシステムのバナー広告。「バナー広告をクリックしてバナー広告先をすぐ閉じた場合はカウントしない」「到達想定ブラウザ数を基準にカウントする」など、実質的に訪れていない場合はカウントしないシステムなどがある。
[←先頭へ]リード （リード）
後続タスクの開始を前倒しするような論理的順序関係の修正。たとえば、１０日間のリードがある終了−開始関係の依存関係では、後続アクティビティは先行アクティビティの終了よりも１０日間前に開始することができる。ラグも参照。
利益 （りえき）
利益とは一般に、売上高からコストを引いたもの。そのため、利益を上げようとする企業は、コスト削減を行なおうとする。しかし、利益向上のためダウンサイジングを行なうことは、自社の資産を削ることでもあり、将来的な成長を犠牲にすることでもある。コスト削減の策を採らないとなると、もうひとつの策は売上を上げることである。その際、重要なことは、利益の源泉である顧客は、企業の利益のことなど考えていないということである。顧客からより大きな売上を上げるために企業が考えるべきことは、単に顧客の数を増やすだけでなく、顧客により大きな価値を提供することで、顧客の再購入を増やすことである。つまり、企業は利益をあげるために、自社の製品の収益性だけを考えるのではなく、個々の顧客の収益性（顧客への提供価値）を考える必要があるということである。
[←先頭へ]リコメンデーションサービス （リコメンデーションサービス:recommendation service）
主にオンライン上において訪れるユーザの好みを分析し、各ユーザに興味のありそうな情報を表示するサービスのこと。ユーザの購買履歴やあらかじめ登録してもらった情報、Cookieなどから、似たような傾向を示している他ユーザの興味対象を表示するサービスや、オペレータがユーザの希望に対して個別に適切な情報を配信するサービスなどがある。ユーザにとっては自分の欲しい情報にすばやくアクセスできる可能性が高まる一方、提供企業にとっては顧客の商品購買率を高められるなど、双方にメリットが大きいサービスとして急速に普及が進んでいる。
[←先頭へ]リサイクルと特許権 （リサイクルととっきょけん）
商品の第一譲渡を行った会社とは異なる者が、リサイクル・リユースを伴いつつ製品の再組み立てを行ない流通に乗せる場合に、国内消尽あるいは国際消尽を適用するか否かが問題となる。レンズ付きフイルムについて、正当な権限を持たない別会社による再利用で社会的話題となった。東京地裁平成12年8月31日判決（平成8年(ワ)16782）は、平成9年7月1日のＢＢＳ事件最高裁を引用して特許製品譲渡後の通常の流通段階で消尽を認めつつ、特許製品がその効用を終えた後は特許権者が権利行使することが許されると判示した。消尽は特許製品が効用を果たしていることを前提としているから、年月の経過に伴う部材の摩耗等で効用を果たせなくなった場合にまで譲受人が当該製品を使用ないし再譲渡することを想定していない。従って、効用を終えた後の特許製品に効力を及ぼしても市場における商品の自由な流通を阻害することにはならない。また、特許権者は製品が効用を終えるまでの間に対応する特許発明の対価を設定することが一般的であり、効用を終えた後の特許製品に特許権の効力が及ぶと解しても特許権者が二重に利得を得ることにはならない等の理由で、国内消尽及び国際消尽を否定した。
[←先頭へ]リスク （リスク）
もし発生すれば、プロジェクト目標にプラスあるいはマイナスの影響を及ぼす不確実な事象あるいは状態。
リスク回避 （リスクかいひ）
リスクの回避とは、リスクを消滅させるため、あるいはプロジェクト目標をリスクの影響から守るため、プロジェクト計画を変更することである。リスク対応計画のプロセスにおけるツールのひとつである。
リスク受容 （リスクじゅよう）
リスク対応計画のプロセスにあるこの技法を適用するということは、プロジェクト・チームがリスクに対処するにあたって、プロジェクト計画書を変更しないと決めたか、あるいは他に適当な対応戦略を見つけられなかったことを意味している。
リスクデータベース （リスクデータベース）
リスク・データベースは、リスク・マネジメントのプロセスにおいて収集し使用したデータを、集積し、維持し、分析に使用する保管庫。教訓をまとめるプログラムにおいて、このリスク・データベースを活用する。これはリスクの監視・コントロールのプロセスにおけるアウトプットのひとつである。
[←先頭へ]リスクの監視コントロール （リスクのかんしコントロール）
プロジェクト・ライフサイクルを通じて、残存リスクを監視し、新たなリスクを識別し、リスク低減計画を実行し、その効果を評価すること。
リスクの定量化 （リスクのていりょうか）
リスク事象の発生確率と及ぼす影響を評価すること。
リスク転嫁 （リスク転嫁）
リスクの転嫁とは、リスクの影響をリスク対応の責任とともに第三者へ移転する試みである。
[←先頭へ]リスティング広告 （リスティングこうこく）
検索したキーワードに合致した広告が表示される広告方法、またはその広告。
例えば[MOT]と検索すると、通常は[MOTの検索結果]と[ランダムに表示される広告]が表示されていたが、リスティング広告では[MOTの検索結果]と[MOT関連の広告]が表示される。これにより、ユーザーは欲しい情報へのアクセス性が向上し、一方クライアント側もピンポイントで広告を載せることができるという、非常に合理的な広告方法である。
利回り （りまわり）
国債の１年あたりの運用益を％表示したものをさす。
留保金 （りゅうほきん）
契約条項を完全に履行することを確保するため、契約完了まで支払いを留保した契約上の金額の一部。
利用関係 （りようかんけい）
特許発明等であるＡを実施するためには、他の特許発明等Ｂを全て実施しなければならず、逆にＢを実施するためにＡを全て実施することにはならない関係。この場合、ＡはＢの利用発明であると表現する。特許法72条や、その他の産業財産権法で対応する条文では、先願優位の原則で権利関係を処理している。例えば、特許発明Ａの特許権者は、Ａの特許出願日前に出願された他人の特許発明、登録実用新案もしくは登録意匠もしくはこれに類似する意匠（これらがＢに相当）を利用する場合は、業としてその特許発明Ａの実施をすることができない。
[←先頭へ]利率 （りりつ）
国債が発行される時点で決められた利子の大きさをさす。
[←先頭へ]リンク （リンク）
関連。論理的順序関係を参照。
[←先頭へ]ループ （ループ）
同じノードを２度通るネットワーク・パス。クリティカル・パス法やパート（PERT）のような従来のネットワーク分析技法では、ループは解析できない。ガート（GERT）ではループを用いることができる。
例外報告書 （れいがいほうこくしょ）
計画から生じたすべての差異ではなく、重大な差異のみを報告する文書。
[←先頭へ]劣後株 （れつごかぶ）
普通株に比べて劣後的に配当や残余財産等の配分を受ける権利を持つ株式のこと。劣後株は相対的に普通株の投資魅力を向上させる効果をもっており、発起人や経営者など発行会社と特殊な関係にある者が購入者となるのが一般的である。
論理的順序関係 （ろんりてきじゅんじょかんけい）
プロジェクトにおける２つのアクティビティ間、もしくはアクティビティとマイルストーン間の依存関係。プレシデンス型順序関係も参照。論理的順序関係には以下の４種類がある。
終了−開始関係：FS関係ともいう。後続作業は、先行作業の完了を持って解することができる。
終了−終了関係：FF関係とも言う。後続作業、は先行作業の完了とともに同時に完了しなくては成らない場合に適合
開始−開始関係：SS関係ともいう。後続作業は先行作業の開始とともに開始する場合に使用
開始−終了関係：SF関係ともいう。先行作業は後続作業が開始するまでに終了しなくてはならない場合に使用