マーケットイン戦略 （マーケットインせんりゃく）

製品戦略の選択肢の一つで、顧客のニーズに合わせた製品開発を行う戦略。

マーケティング （マーケティング）

顧客と企業との間で製品とニーズのやり取りを行うことによって価値の創造を行う活動。日本マーケティング協会は1990年に次のように定義している。「マーケティングとは、企業および他の組織がグローバルな視野に立ち、顧客との相互理解を得ながら、公正な競争を通じて行う市場創造のための総合的活動である。」
マーケティングとは、顧客の創造、維持を目的とする企業が、その目的を満たすような交換を顧客とのあいだに生み出すために、アイデアや財やサービスの考案から、価格設定、プロモーション、流通に至るまでを計画し実行するプロセスである。よく誤解されがちだがマーケティングは販促とは違う。

マーケティング・コミュニケーション （マーケティング・コミュニケーション）

マーケティング・コミュニケーションとは、企業と顧客の間で発生する、販売促進に関係したさまざまなやり取りを指す。企業は「売れる仕組み」をつくることを目的として、マーケティング・コミュニケーションを計画する際、印刷メディアや電子メディアなどの複数のメディアを最も効率的に組合せ、顧客の興味・関心を刺激し、欲求を駆り立てるようなコミュニケーションに体系化する必要がある。

マーケティングコンセプト （マーケティングコンセプト）

マーケティング・コンセプトとは、企業活動の中心は顧客を創造し維持することだと考え、マーケティングを企業活動の中心的な機能に位置付ける考え方。

マーケティング戦略 （マーケティングせんりゃく）

マーケティング戦略は、競合他社や競合ブランドに対して独自の優位性を持つために必要不可欠なものである。逆に言えば、自社の戦略が競合と同じであれば、それはマーケティング戦略がないということになる。フィリップ・コトラーは「戦略は、特徴的で首尾一貫した価値提案をくみ上げ、標的市場に送り届ける際に用いる接着剤のようなものである」と言っている。マーケティング戦略は、自社の提供する価値と標的市場の求める価値をマッチング（接着）する手段を示したものである。
そのため、マーケティング戦略を立案する際には、自社の強みと市場のニーズについて知っていなければならない。市場の求めるものを探り当て、それが「なぜ必要なのか」という仮説を導き出せた時、マーケティング戦略として効果の期待できる「販売戦略」「製品戦略」「コミュニケーション戦略」などが立案できる。

マーケティングチャネル （マーケティングチャネル）

マーケティング・チャネルとは、製品・サービスの入手または消費を可能にするためのプロセスに関わる、相互依存的な組織集団を指す。例えば、流通チャネルであれば、卸売業者、仲買人、小売業者などがそれに当たる。また、現在では、企業が製品・サービスの提供を行なうチャネルとして、インターネット販売、通信販売、テレマーケティングなどのダイレクトマーケティングのチャネルも利用することができる。マーケティングにおけるチャネルの選択とミックスは顧客が製品、サービスを入手、消費する際の大きな判断基準となるので、顧客の要求をよく理解して設計する必要がある。

マーケティングプロセス （マーケティングプロセス）

マーケティング活動に必要となるプロセスを指し、市場機会の分析、ターゲット市場の調査と選択、マーケティング戦略の構築、マーケティング・プログラムの立案、マーケティング努力の組織化、実行、コントロールからなる。マーケティング・プロセスは、事業的には利益を出しながら、市場に価値を生み出すプロセスともいえ、価値提供プロセスと言うこともできる。

マーケティングマイオピア（近視眼的マーケティング） （マーケティングマイオピア（きんしがんてきマーケティング））

1960 年刊行のハーバード・ビジネス・レビューで、セオドア・レビット教授が用いた言葉で、それまでの欧米企業で支配的な考えであったモノづくり絶対主義をやめて顧客満足追求を目的とするマーケティングを中心に企業は活動すべきであるという主張のこと。このレビットの主張は、マーケティング史上、コペルニクス的転回となり、ものすごい勢いで人気を博したが、実際に企業が製造からマーケティングへ企業活動の中心を移したのは1980 年代に入ってからである。この主張は今なお、現代のビジネスに大きく影響を与えており、現代の顧客志向マーケティングを40 年以上先取りしたものと言える。

マーケティングミックス （マーケティングミックス）

企業がターゲット市場で自社のマーケティング目的を達成するために用いるマーケティング・ツールの組合せのこと。使用されるマーケティング・ツールとは、製品・サービスをはじめ、広告やWeb サイトなどのコミュニケーション・ツール、パッケージ、チャネルなどが含まれ、目標達成のためにこれらの組合せを最適化することで成果を生み出すことがマーケティング・ミックスの目的となる。
最も代表的なものは、1961年にアメリカのマーケティング学者ジェローム・マッカーシーが提唱した製品戦略(Product Strategy)、価格戦略 (Price Strategy)、流通戦略 (Place Strategy)、プロモーション戦略 (Promotion Strategy)の4戦略（4P）からなるマーケティングミックスである。

マーケティングリサーチ （マーケティングリサーチ）

マーケティング・リサーチとは、企業が直面する特定の市場状況、顧客に関するデータと調査結果の体系的な分析、レポーティングを指す。マーケティング・プロセスにおける「事実を捉える」フェーズであり、企業はマーケティング・リサーチによって捉えた「事実」を基に仮説を立て、マーケティング戦略の構築、マーケティング・プログラムの立案を行なう。

マーケティング機会 （マーケティング機会）

マーケティング機会とは、市場において企業が利益をあげられるような顧客ニーズが存在している分野のことを言う。企業は事業のSWOT 分析を行うことで、事業の成功に必要な機会とコンピタンスの遭遇する場所を見つけられるよう、常に目を光らせて環境の変化に対する感度を高めておく必要がある。

マクロ環境 （マクロかんきょう）

マクロ環境とは、組織にとっての機会を生み出したり、組織に脅威を与えたりする大きな力となる環境を指し、具体的には、人口統計的環境、経済環境、技術環境、政治環境、社会環境などがある。組織は自らの活動の場を形成するさまざまな環境要因を理解し、常に動向に目を配り、組織の活動に影響が及ぶことがないかを検討する必要がある。

見込み客 （みこみきゃく）

見込み客とは、ある製品を買う可能性のある人（法人）のこと。その意味で、見込み客とは、ターゲットとして選定した顧客層を具体的な人や法人へと落としこんだものであるということができる。

見込み客フォロー （みこみきゃくフォロー）

見込み客フォローとは、集客によって集めた見込み客を、実際に購入する顧客に変えていく（育てていく）という活動を指す。見込み客が見つかった（見込み客リストができた）からといって、いきなり製品の販売をはじめてもなかなか買ってもらえない。見込み客に実際に製品を買ってもらうためには、製品に対する興味を持ってもらい、製品が欲しくなるようにした上ではじめて、製品の販売を行なわなければ、見込み客に購買という行動をとらせるのは難しい。このように見込み客を実際の顧客に変えていくために行うすべての活動を見込み客フォローと呼ぶ。

みなす （みなす）

反論や反証による事後の変更を許さず、たとえ「〜とみなす」と主張した内容と事実が異なっていても、法律上はみなされた内容として扱われる。例えば、特許法１０１条は「次に掲げる行為は、当該特許権又は専用実施権を侵害するものとみなす。」と規定することで、本来なら構成要件の部分的実施にすぎず特許侵害に当てはまらないケース等を「侵害」と位置づけている。

無形資産 （むけいしさん）

現在のバランスシート（貸借対照表）は企業の正しい価値を伝えていないと言われる。工場、設備、在庫、運転資本などの評価額の合計では、企業の真の価値は計れないからである。無形資産とは、企業の真の価値を形成する、バランスシートに計上されていない価値のことを指す。例えば、ブランド価値、顧客の価値、社員の価値、知的資本の価値などがそれに当たる。

メールマーケティング （メールマーケティング）

メール・マーケティングとは、ある目的のメッセージをその内容に最適の顧客に最適の日時に送信することで、セールス、教育、情報伝達、コミュニケーション等々のマーケティング活動を行なう手法を指す。メール・マーケティングのもっとも典型的なものは、メールによるニュースレターである。ニュースレターの１つは通常、メールマガジン（メルマガ）と呼ばれるもので、オプトイン（配信の承諾）したユーザーに対し、共通のニュースレターの配信を行う。また、ユーザーの登録情報や行動履歴を基に、One to One 型のメール・マーケティングの手法を使うと、企業は特定のユーザーに対する情報のPUSH や、特定ユーザーの行動履歴情報などを取得することが可能になる。

メールマガジン （メールマガジン）

メールマガジンは、電子メールによる新聞・雑誌とも位置づけられ、（基本的に）購読を希望した人のもとに届けられる。新聞や雑誌、郵便物などにくらべ、コストが低く抑えられることから、多くの企業で広告媒体として利用を試みてきた。しかし、コストが安く抑えられるということは、大きな経営資源を持たない企業にも障壁が少ないということでもあり、結果としては、差別化がむずかしくなり、広告としての効果が出しにくいという状況が生まれている。そのため、効果を出すには、多くの人数を対象に、差別化しやすいＨＴＭＬメールを発行するメールマガジン・メディアも増えてきており、結果としてコストは以前より大きくなっている。

メンテナンスと特許権 （メンテナンスととっきょけん）

特許製品のメンテナンスに消尽を適用することの可否は、最終的に特許製品が効用を終えるべき時期に影響を与えるかどうか、あるいは製品寿命と比較して耐用期間のきわめて短い部材の取り替えであるかを総合的に勘案する。前者は、想定される効用期間について特許権者が特許の対価を設定していること、後者は短期消耗部品等の取り替え等は特許権者が黙示の実施許諾を与えていることを根拠とする。例えば、特許製品の本質的部分を構成する主要部材を新たな部材に交換した場合は、効用を終えるべき時期を延長したことになり、特許製品の生産となるから特許権行使ができる。なお、効用を終えるものと想定される時期は、特許権者等の意思ではなく、当該製品の機能、構造、材質や、用途、使用形態、取引の実情等を総合的に勘案することになる。

モジリアニ=ミラー定理 （モジリアニ=ミラていすう）

1950年代にモジリアニとミラーという二人の学者が「営業利益に関する予想が等しい企業の総価値は、資本構成の違いから影響を受けない」とする定理を導き出した。もしも、これが正しければ、企業の経営者は資金調達問題について頭を悩ませる必要はなく、企業の収益問題にのみ専念できる。しかし、実際には、経営者の最大の悩みはやはり資金調達問題であり、この定理が成立するためには非常に厳しい前提条件が必要となる。この定理をきっかけに、企業ファイナンス理論は一気に飛躍することになる。