AIDMAの法則 （AIDOMA（アイドマ）のほうそく）

Attention（注意）→ Interest（関心）→ Desire（欲求）→ Memory（記憶）→ Action（行動）の頭文字を取ったもので、アメリカのローランド・ホールが提唱した「消費行動」のプロセスに関する仮説。消費者があるモノを知り、それから買うという行動に至るまでのプロセスであり、コミュニケーションに対する反応プロセスでもある。

ASP （ASP:Application Service Provider）

アプリケーションソフトを自社のサーバー上でインターネットを通じて顧客にレンタルする事業者のこと。
これまでPCの数だけアプリケーションを購入しなければならなかったのに対し、このシステムはPCの台数に関係無くアプリケーション使用料という形で料金を支払うことで、低コスト化を図ることが出来る。

B2C （B2C:Business to Consumer）

企業と一般消費者の取引のこと。インターネット上に店舗を設置するオンラインショップが最も一般的。
他にも企業間の取引をBtoB、一般消費者間の取引をCtoC、企業と政府との取引をBtoGなどがある。

B2E （B2E:Business to Employee）

企業や企業関連業者が、その企業の従業員などと行なう電子商取引のこと。社員向けに財・サービスを市場価格よりも安価で提供する社員販売制度などがその代表である。
関連する言葉として企業間で行う取引をBtoB、企業と顧客間で行う取引をBtoCなどがある。

BBS （BBS:bulletin board system）

電子掲示板システム。顧客との関係構築のため企業などが自社サイトに設けている双方向性の電子掲示板。

BBS事件 （BBSじけん）

特許においても、一定の条件で真正商品の並行輸入が国内の特許権侵害とならないことを示した判例（最高裁平成9年7月１日）。ドイツに本社がある著名なアルミホイールメーカーの商品ついて、ドイツ国内で第一譲渡がされた真正商品を日本国内へ並行輸入することの可否が争われた。最高裁判所が特許権の国際的消尽を認めた最初の判例である。ここでは、パリ条約４条の２は特許権の相互依存を否定したにすぎず、属地主義原則も各国特許権が成立や効力等について当該国の法律で定められ、特許権の効力が当該国の領域内にのみ認められることを意味するものと判示した。従って、我国の特許権者が国内で権利を行使する場合に、国外における事情をどのように考慮するかは日本の特許法解釈問題でありパリ条約や属地主義の原則とは無関係であると結論付けて、国際的商品流通の安定と権利者への特許発明の対価が実質的に確保されているかを判定した。

BNE （BNE:bottleneck Engineering）

QFDの用語の一つ。ボトルネック技術。製品開発において困難が予想される技術課題。ネック。

BTO （BTO:Built To Order）

顧客から注文を受けてから製品を生産するシステムのこと。受注生産方式。

BtoB(B2B)マーケティング （BtoBマーケティング:Business to Business）

法人向けにビジネスを行なっている企業が行なうマーケティング活動を指す。B2Cのビジネスを行なう企業に比べ、B2Bのビジネスを行なう企業はマーケティングに関してあまり多くのリソースをもたない場合が多いが、「売るためのしくみづくり」としてのマーケティングの必要性は、B2B企業においても同じはずである。B2Bマーケティングであるからといって、BtoC(B2C)の企業が行なうマーケティング活動と実はあまり変わりはないはずである。ただ、B2Bマーケティングの場合、企業がマーケティングにかけるコストはやはりB2C 企業に比較すると低いと予想でき、マス・マーケティングを行なう必要性（マス・マーケティングによる効果）もB2C企業のほうが低いと予想できる。そのため、B2Bの企業において、必然的にマーケティング・ミックスの行ない方がB2Cの企業とは異なる。
Webサイトは、B2B企業のマーケティング・ミックスにおいて中心的な役割を果たすツールだと言える。B2B企業のブランド構築、お客様からのコンタクトを引き出すことなどが、B2Bマーケティング・ツールとしてのWebサイトの代表的な役割だといえる。
関連としてBtoC、BtoG、BtoE、CtoCがある。

BtoG （BtoG:Business to Government）

企業と政府や自治体とが行う電子商取引のこと。
関連する言葉として企業間で行う取引をBtoB、企業と顧客間で行う取引をBtoCなどがある。

cookie （cookie（クッキー））

Webサイトの提供者が訪問者のコンピュータに一時的にデータを書き込んで保存させるしくみ。認証システムや、サービスをユーザごとに変更する際などに利用される。Netscape Communications社が同社のブラウザにCookieを組み込んだのが始まり。

CRM （CRM:Customer Relationship Management）

顧客データベースなどのテクノロジーを活用しながら、顧客の興味や関心を高い精度で推測し、購買可能性が高いと思われる特定の顧客に対して特定のオファーを行なうことなどを可能にするもの。CRMに関心を示す企業は多いが、単にCRMをテクノロジーの問題と考えるために、多額な投資をCRMに行いながら、望ましい結果をなかなか得られずにいる企業も少なくはない。

CtoG （CtoG:Customer to Government）

顧客 対 政府・自治体などの取引形態。
選挙の電子投票、オンラインの住民手続きなどがこの代表例。

DCF法 （DCFほう:discount cash flow）

採算性のシミュレーションで用いられる計算手法。将来の売上高、製造原価を利率で割り引いて、現在の価値に換算して比較する方法。

e-コマース （e-コマース）

電子商取引参照。

ECマーチャント （ECマーチャント）

ECの広告主のこと。

eラーニング （eラーニング）

インターネットなどのネットワークを介して学習プロセス、学習状況の進捗管理などを完遂する教育形態。eラーニングを一般的な集合教育と比較した場合のメリットは、企業や学校などの教育を主催する側にとっては、「教育費用の低減が可能」「教育リソースの整備、維持が軽減できる」「受講者の進捗管理、理解度が容易に把握できる」などがあげられる。一方、受講者にとってもeラーニングによる教育は、「いつでも、どこでも学べる」「自分のペースで学習できる」「自分の学習理解度を把握しやすい」「在宅学習など受講機会が拡大する」などがある。
eラーニングは、純粋な教育目的での活用はもちろん、マーケティング的にも「見込客育成」や「既存顧客の維持」を目的としたマーケティング・コミュニケーションのツールとして活用することが可能である。eラーニング的な動的コンテンツを使った対話型の訴求は、テキストと静的画像による訴求以上の効果を得ることができ、また、eラーニング同様の技術を利用することで個別のユーザーの商品理解度、興味や関心のタイプなどを把握することも可能である。

FTA （FTA:Free Trade Agreement）

自由貿易協定の略称。2カ国または2カ国以上の国々の間で関税・非関税措置（輸入制限や複雑な輸入手続など）などを引き下げ、経済的な結びつきを強化する協定のこと。例えばNAFTA（北米自由貿易協定）などがある。

GDPデフレータ （GDPデフレータ）

名目GDPを実質GDPで割ったもの。名目GDPと実質GDPにどれだけの差があるかということを示す。
インフレ率を示し、インフレ進行の指標にもなる。

IMC （IMC:Integrated Marketing Communication）

「統合型マーケティング・コミュニケーション」のこと。マスメディア（TV・ラジオ・雑誌・新聞等）での広告だけでなく、電話、FAX、インターネットなど、様々なメディアを融合することで、マーケティング・コミュニケーションの効果を最大化しようとする考え方。

MSP （MSP:Management Services Provider）

企業が持つサーバやネットワークを管理する事業者のこと。サーバやネットワークをメンテナンスしてくれ、障害が起きると復旧作業を行ったりもする。

One to One マーケティング （One to Oneマーケティング）

顧客一人一人の嗜好やニーズ、購買履歴などに合わせて個別に展開されるマーケティング活動を指す。基本プロファイルや行動履歴が保存される顧客データベースを基に、顧客との一対一のコミュニケーションを行なうことで、顧客一人一人の嗜好や興味分野を分析したりすることが可能になる。また、分析結果を元に顧客のセグメンテーションを行なうことで、個別のアクションプランの策定、実行が可能となる。
具体的には、カスタマイズされたWeb ページの表示や、ユーザの登録内容に応じたメールでの情報配信などがある。

PPC （PPC:Pay Per Click）

ユーザーがクリックした回数に対して費用を広告主が支払うインターネット上のデジタル広告。現在、日本ではGoogle のアドワーズやオーバーチュアが大手検索エンジンに対応したPPC広告を展開している。
広告型検索サービス、キーワードターゲティング広告は同義語。

PR （PR:public relations）

企業イメージや個々の製品をプロモーションしたり保護するように企画された、さまざまなプログラムのこと。過剰な企業広告に食傷気味な現在の消費者は、企業が直接、消費者に訴えかける広告よりも、マスコミの報道などを通じたPRのほうを信じる傾向がある。

QFD （QFD:Quality Function Deployment）

品質機能展開の略称。客のニーズを技術に結びつけ、どのニーズに答え、どの技術を開発するかを決定する技法。いわば顧客の言葉を技術の言葉に変換する技法。
QFDでは、ニーズを要求品質、技術を品質特性というもので表現する。要求品質と品質特性とを結びつけたマトリクスを品質表と呼ぶ。QFDでは、品質表上で重要度の採点を行い、その結果をもとに製品を企画し、技術を開発する。

SBU （SBU:Strategic Business Unit）

戦略事業単位。プロジェクト組織のもっとも大きなもので、将来の、あるいは急速に発展しつつある市場に対して製品を送り出すための組織である。本社の下や事業部の下に設けられ、必要な人材を事業部や研究所から集めた横断的な組織である。
SBUのリーダーは通常、事業部長級の権限を持つ。

SEM （SEM:Search Engine Marketing）

検索エンジンを利用してマーケティングを行うことを指す。ユーザーが探しているワードに対応させるGoogleのアドワーズやオーバーチュアなどPPC型の広告を利用した手法が主流である。

SEO （SEO:Search Engine Optimizaiton）

検索エンジン最適化のこと。各検索エンジンで上位に表示されるように、Web サイトを最適化することを指す。ユーザーはインターネットで情報を探す場合、検索エンジンを使うのが一般的なため、検索結果の上位に表示されることはインターネット・マーケティングにおける認知拡大の方法としては最も効果のある手法の１つ。

SNA （SNA:System of National Accounts）

「国民経済計算」または「国民経済計算体系」とも言われる国連が定めた国民所得勘定方式。国民所得の国際的統一を図るために1952年に制定。68年と93年に新しいSNAに改訂され、それぞれ68SNA、93SNAと呼ばれる。

SSL （SSL:Secure Socket Layer）

送受信するデータを暗号化して第三者からの盗聴を防ぐ暗号化通信技術。

SSP （SSP:Storage Service Provider）

企業などに向けてネットワークを通じてストレージを提供するサービス。
会社の外からデータにアクセスしたり、社内外とのデータ共有を図ったりすることができる。。

SWOT分析 （SWOT(スウォット)ぶんせき）

自社の強み (Strength)と弱み(Weakness)という内部環境分析と、市場や他社といった自社を取り巻く環境の機会(Opportunity)と脅威(Threat)という外部環境分析の4つのキーワードによって分類される4つの状況を分析する手法。
SWOT分析は、外部環境分析（機会／脅威の分析）と内部環境分析（強み／弱みの分析）に分けることができる。
外部環境分析とは、企業あるいは事業単位が自らの利益をあげる能力に影響を与えるマクロ環境要因（経済、技術、政治、法規制、社会、文化）とミクロ環境要因（顧客、競合他社、流通業者、供給業者）の変化を観察し、関連する機会と脅威を見極めることをいう。
内部環境分析とは、魅力的な機会において成功するコンピタンスが自社の内部にあるかどうかを強み、弱みとして評価することをいう。

Sカーブ （Sカーブ）

コスト、労働時間、作業の進捗率その他の数量を累積し、時系列に記入してグラフで表示したもの。最初はゆっくりで途中で加速し最後はゆっくりとなる、プロ ジェクトの場合、このカーブ（最初と最後が平らで中間が急勾配）の形状がS字に似ていることから由来してこの名称が使われている。

TOPIX （TOPIX）

東京証券取引所が日々計算し発表している株価指数で、東証第1部の毎日の時価総額（全上場株をある日の終値で評価したものの合計額）を基準日の時価総額で割って算出される。1968(昭和43)年1月4日の時価総額を100として計算しており、日経平均株価とならんで、重要な指数の1つとなっている。日経平均株価とは異なり、TOPIXは東証市場第一部に上場しているすべての銘柄を計算の対象としている。日経平均はハイテク優良株の株価の動きに大きく左右される傾向があるが、TOPIXは東証１部市場に上場している全銘柄の時価総額を指数化しているため、総発行株式数の多い大型株（銀行株など）の影響を強く受ける傾向があり、どちらがより優れているというものではない。

T型人間 （Tがたにんげん）

研究開発部門で要求される人物像。様々な技術分野に関心を持ち、専門分野についても深い知識を有する人間。様々な技術分野への関心の広さをTという字の横棒で、専門分野についての知識の深さをT字の縦棒で表している。

WBSコード体系 （WBSコードたいけい）

ワーク・ブレークダウン・ストラクチャー（WBS）の各要素を個々に識別するためのコード体系。

web戦略 （webせんりゃく）

課題としての目的達成のために、あらかじめWebを使って何を行ない、何を行なわないかを決めることで、目的達成のための計画／実行に明確なコンセプトを規定することを指す。言い換えれば、外部の環境要因（市場動向、競合動向etc.）、内部の環境要因（内部リソース、文化etc.）を考慮した上での環境適応能力を示したものだともいえる。優れたWeb戦略があり、それに応じた計画／実行が行なわれれば、どんな環境にも適応でき求める結果を手に入れることができるだろう。
そのため、Web戦略の策定においては、しっかりとマーケティング調査・測定を行なうスキルと、事実を元に環境を把握した上で何を行ない何を行なわなければ環境に適応できるかを判断する分析・判断力が必要となる。

webアーキテクチャ （webアーキテクチャ）

情報のカテゴライズ・構造化やユーザー導線設計を考慮して構築されたWebサイトを指す。
Webアーキテクチャーの構築の際には、ユーザービリティの観点から、ユーザーが情報を見つけ、使用する際の最も効果的な情報構築方法、掲載方法を設計し、実現することが求められる。そのため、Webアーキテクチャーの設計のためには、インフォメーション・アーキテクチャー設計のスキルをもった人材が必要となる。特に、SEO/SEM全盛の現在のインターネット事情を考慮すれば、インフォメーション・アーキテクチャーの設計者はトップページからの導線を考えるだけでなく、検索エンジンを通じて下層ページからサイトへアクセスしてきたユーザーに対しても、ローカルナビゲーションや関連情報リンクなどを駆使してきちんとした情報提供ができるよう、Web アーキテクチャーの設計を行なう必要がある。

webコミュニケーション （webコミュニケーション）

Webサイトを通じて行なうユーザーに対するコミュニケーションを指す。双方向性コミュニケーションという言葉が使われるように、Webコミュニケーションには、企業側からのユーザへのコミュニケーションだけでなく、ユーザー側から企業へのコミュニケーションを含む。ただ、ユーザー側から企業へのコミュニケーションをうまく活用している例は現状ではあまり多くは見られない。

webサイト （webサイト）

現在、多くの企業がマーケティング・ツールの１つとして、Webサイトを構築、運用している。企業情報を伝えるもの、製品の紹介・プロモーションを行なうもの、実際に製品の販売を行なうＥコマース・サイトや、ロイヤルティの高い顧客向けに付加価値の高いサービスを提供するサイトもある。また、企業は自社のWebサイトを、顧客のみならず、学生などの採用希望者、投資家や株主などをターゲットにして、それぞれのステークスホルダーに対して、自社イメージのプロモーションを行なっている。

webサイト構築 （webサイトこうちく）

特にWebサイトを企業のマーケティング・ツールとして捉えた場合は、単にテキスト要素を含むHTMLファイルとデザイン要素としての画像ファイルの組合せを行なうことではない。マーケティングツールとしてのWebサイトの目的を１つ定義するなら「お客様からコンタクトをもらう」ことである。その場合、Webサイト構築の目的は「より多くのお客様からコンタクトをもらえるような仕組みをつくる」ことである。Webサイト構築とは、Webマーケティングの具体的なアクションプランの１つであり、それは常にWeb サイト運用とセットで考えられるべきものである。どのようにしてサイトにより多くのユーザーを集客するか、集客したユーザーにいかにして自社の魅力、自社の商品・サービスの魅力を訴求するか、ユーザーをいかにしてゴールとしてのアクション（コンタクトを行なう）まで誘導するか、こうしたことがきちんと計画され実行されなければ、マーケティングツールとしてのWeb サイトの目的を達成することはできない。Webサイト構築をするためには、単にHTMLなどの技術に精通していればできるものではなく、ビジネスに関する理解、マーケティングに関するスキルが必要となるタスクである。

webサイト制作 （webサイトせいさく）

Webサイト制作は、いまや広告制作などと同様に、企業のマーケティングを考える上で重要な要素です。しかし、集客や認知を目的とした場合、内容やヴィジュアルさえ考慮すればよい広告とは異なり、Webサイトの場合にはどう制作するかということ自体、SEO／SEM 的な観点で集客に結びつくかどうかの重要な要素でさえある。
今後、Web サイト制作は、マーケティングの観点から考えるとき、コンテンツ内容やデザインなど、見た目で効果のわかる「構築的側面」と、SEO/SEM への考慮することではじめて得られる「集客効果的側面」にも、十分な配慮がますます必要となってくるだろう。

webマーケティング （webマーケティング）

Webサイトによる潜在顧客の掘り起こし、見込み客の獲得、既存顧客との関係性維持などを目的としたマーケティング活動の総称。Webマーケティングの具体的な手法としては、コーポレートサイトや商品サイトを効果的に利用したブランディング、情報をユーザーごとにパーソナライズして発信するOne to One マーケティング（データベース・マーケティング）、検索エンジンに対しキーワードの最適化を行なうことで潜在的顧客のニーズと自社のリソースのマッチングを可能にして見込み客の獲得を目指すSEM などが挙げられる。
Webマーケティングを行なうためにはまず、なぜ、それを行なうのかという明確な目的、目標の設定とそれを達成するための明確なWeb戦略、アクションプランのプランニングが必要。

WTO （WTO:World Trade Organization）

世界貿易機関の略称。1994年9月に関税及び貿易に関する一般協定（GATT）の新多角的貿易交渉の閣僚会合で設立が決められた世界貿易推進、貿易問題処理のための機構。モノ並びに知的所有権を含むサービスの貿易自由化、そのためのルール強化の推進役であり、紛争処理の機能を有する。